ブログ

耐震でチェックすべき点

ジョイホームでは熊本で住居をお探しの方に、耐震でチェックすべき点についてご報告しています。

昨年の熊本地震をはじめ、東日本大震災、阪神淡路大震災など日本は度々大きな地震が発生することがありえるので、近年注目をあびているのが住居の耐震性能。

一戸建ての耐震はどのようになっているのかをチェックしておきましょう。

まず昔ながらの木造従来工法で建てられた住居であっても、法律にのっとって建てられた住居は震度6程度の地震でも倒れることはありません。

更には1981年に新耐震基準が施工されて、2000年には地盤調査の義務化があり、2016年の時点で築30年未満であるならば、納得がいく耐震基準に沿っていると言えます。

ですが、1981年以降に建築されていても、欠陥施工であるならば、意味がありません。

住宅金融支援機構では「在来木造工法」「枠組壁工法」「RC(壁式)」「RC(ラーメン)」「工場生産住宅(プレハブ住宅)」「設計登録住宅」「鉄骨造」「丸太組構法」などの耐震基準を設けていて、これらをクリアしていれば耐震性があるとみなされていて、現行の建築基準法の耐震基準では震度5強程度の地震でも、ほとんど損傷することはなく、震度6~7の揺れでも倒壊しないように定められています。

とはいえ、昨年の熊本地震で震度7の揺れが2度発生して、現在の耐震基準で建てられた住居でも倒壊の被害があり、不安は払しょくし切れてはいません。

倒壊の原因は現在調査中です。

そこで住宅関連会社ではマンション、一戸建ての住居に対して、様々な耐震技術開発を進めています。

ミサワホームでは住宅の変形をゴムを使用して吸収する「制震パネル」を開発。

また三井ホームは鹿島建設と共同で起訴土台の間にボールベアリングを組んだ「免震システム」を開発したり、家具の転倒を防止する耐震金具を標準装備するなどをしています。

今後は各社がどのくらいコストダウンして普及していくかということが課題と言えます。

というわけで新たな制震・免震装置が開発導入されていはいますが、予算が許すなら採用したほうが良いですが、必ずしも事情が許すとは限りませんので、お勧めなのが法にのっとた施工を行い、建築金物や耐震パネルなどがどれだけ有効に使用されているかなどをチェックすることでしょう。

新築の場合は骨組みが見えているときに金具などを現場をチェックして、中古の場合は床下や天井などあらゆる点検口を開けて確認して、気になる点があるのなら写真に撮り専門家にもチェックしてもらったりしたりするといいでしょう。

さらには、建物がいくらしっかりしていても地盤が弱くては意味がありませんので、地盤の強さを地盤庁舎所や管轄の役所でチェックしたりしたほうが良いでしょう。

ジョイホームでは熊本で住居をお探しの方に耐震性や地盤の強さなどについての報告をしていますので、ぜひご連絡を。

関連記事

ページ上部へ戻る